昨今、石油価格が高騰しています。
なぜ石油価格がこんなにも高騰しているのでしょうか？
また、石油価格高騰によって実体経済や金融市場にはどのような影響が出ているのでしょうか？
今回は、そんなお話を明星大学経済学部の中田教授に伺いました。
早速インタビュー内容を見ていきましょう。
取材にご協力頂いた方
明星大学 経済学部教授
中田 勇人（なかた はやと）
明星大学経済学部専任講師、准教授を経て、2020年より同大学経済学部教授。この間、早稲田大学政治経済学部非常勤講師、トロント大学訪問研究員を歴任。
専門は国際金融に関する実証分析で、特に近年では石油価格の変動がマクロ経済や株式市場に与える影響を研究。
主な著書に『国際金融論15講』（共著、新世社）などがある。
なぜ石油価格は高騰している？
エモーショナルリンク合同会社取材担当（以下EL）：この度は取材に協力いただいてありがとうございます！
どうぞよろしくお願いいたします。
中田教授：明星大学経済学部の中田勇人（ナカタハヤト）です。
こちらこそよろしくお願いします！
EL：昨今原油価格は高騰していますよね。その影響もあってガソリン価格を始めとして色々な商品の価格が上がっていると思います。今回の高騰はなぜ起きているのでしょうか？
中田教授：今回の石油価格高騰の原因は、主に2つ考えられます。
1つ目は需給の逼迫です。コロナ禍では当初、経済活動の縮小で原油価格は大幅に下落しました。
2020年4月にはNY市場で原油先物価格が0ドルを割りこみ、マイナス価格になったニュースを覚えている方もいるかと思います。
これに対し、OPEC（石油輸出国機構）を中心とする産油国は協調的な石油減産によって需給のバランスを保とうとしました。
2021年には各国でコロナ禍の影響から経済が回復することで、世界の石油需要も回復傾向に向かいました。しかし、産油国は増産による値崩れを恐れ、なかなか本格的な増産に踏み切らなかったことで石油価格は上昇したと考えられます。
EL：実際の需要に対して供給が不足したために高騰したということですね。それでは、もう1つの石油価格高騰の原因は何でしょうか？
中田教授：はい、今年になって、原油生産量が世界第3位のロシアがウクライナに侵攻しました。
その結果欧米ではロシア産の石油を輸入禁止とする動きが広がっています。
これによって、世界的な石油供給がさらに減少して石油価格を上昇させているんです。また、地政学的リスクが高まることで、今後の更なる石油の供給減少や価格上昇に備えて石油を確保しようとする予備的需要が拡大し、石油需要を押し上げている可能性もありますね。
EL：やはりロシアに対する経済制裁は石油価格高騰の理由になりますよね。
石油価格が高騰すると実体経済にどのような影響があるのか？
EL：続いてお聞きしたいのは、「昨今のように石油価格が高騰すると実体経済にどのような影響が出るのか」です。石油価格が高騰すると消費が減退するイメージがあるのですが、このあたり実際はいかがでしょうか？
中田教授：石油価格の高騰が与える影響は一概には言えません。
その影響は国によって大きく異なります。特に、産油国と日本のような石油輸入国では、石油価格の影響はほぼ反対になります。
また、石油価格の変化を引き起こした要因が何かによっても影響は異なります。
石油価格の上昇は、基本的に石油の輸入国から輸出国へと石油代金の増加という形で所得を移転させます。そのため、日本のような石油輸入国では、実質的に所得が減り需要、特に消費が減退します。
EL：なるほど、ちなみに今回の石油高騰についてはいかがでしょうか？
中田教授：今回のように、主に石油の供給減少が石油価格を上昇させている場合は、外需も減少する可能性が高くなります。
これは石油価格上昇によって、石油の輸入国から輸出国に所得が移転する訳ですが、中東諸国のような輸出国では所得のうち支出に回す割合が低いため、世界全体の需要が減ってしまうためです。
ただし、省エネルギーの製品など一部の分野では、このような状況でも需要を拡大させられるかもしれません。1970～80年代の石油ショックでは燃費に優れた日本車がアメリカ市場で売り上げを伸ばしたことは有名です。
EL：石油価格の高騰が新たな需要を作るわけですね！
たしかに近年でもTESLAに代表されるEV車の需要が高まってきているように思います。そう考えると石油価格の高騰は悪いことばかりではないんですかね？
中田教授：はい、例えばですが石油価格の上昇が世界的な石油需要の増大によって生じているときは、世界的に景気が拡大している場合が多いので、日本の外需（輸出）を増やす効果があります。
一方、石油価格の上昇は燃料費、輸送費、原材料費などに影響し、物価を押し上げる役割も果たします。
車のガソリン代は分かりやすいですが、石炭や天然ガスの価格も石油価格に連動する傾向があるので、電気代やガス代も上昇しやすいでしょう。
こうした物価上昇もやはり、私たちの実質的な所得を減らすため消費などを減少させます。
EL：やはりそうなりますよね。それでは、良い影響とは逆で、石油価格高騰による悪いパターンなどはあるのでしょうか？
中田教授：石油価格高騰などの要因で、景気後退と物価上昇（インフレ）が同時に起こることをスタグフレーションと呼びますが、最近、アメリカなどでは自国経済がスタグフレーションになることに懸念が広がっているようです。
EL：「景気後退と物価上昇が同時に起こる」という時点で悲惨な気もしますが、スタグフレーションになると具体的に何がまずいのでしょうか？
中田教授：スタグフレーションが警戒されているのは、通常の金融財政政策での対応が難しいためです。
景気後退に入ったときには通常、政策当局は金融緩和や財政出動によって対処しますが、スタグフレーションの場合、こうした政策はインフレを悪化させる危険があります。
一方で、インフレを抑えるためには通常、金融引き締めや緊縮的な財政政策を利用しますが、こうした政策は景気後退を悪化させてしまいます。
EL：八方塞がりのような状況になってしまうということですね。他にはどのような影響があるのでしょうか？
中田教授：石油価格上昇の影響は日本国内でも地域によって異なる可能性があります。
私の関わった研究では、冬が寒冷で自動車への依存度が高い都道府県では、石油価格上昇による物価上昇がより大きくなることが示されています。
EL：国だけでなく地域でも影響が異なると・・・やはり需要の強弱で物の価値は変わるということですね。
石油価格の高騰によって他の金融市場（為替・株式）にはどのような影響があるのか？
EL：石油価格が高騰すると、他の金融市場はどうなるのでしょうか？まずは為替相場への影響についてお聞きしたいです。
中田教授：実体経済と同様、石油価格の変化が金融市場に与える変化は国や、変化の要因によって大きく異なります。
各国通貨の相場についても、石油の輸出国と輸入国では石油価格高騰の影響はほぼ反対になると言っていいでしょう。
石油代金の支払いは国際的にほぼドル建てで行われるので、日本のような石油の輸入国では、石油価格の上昇によってドル需要が増えて、為替相場を円安ドル高方向に動かすことになります。
そのため、日本のような石油輸入国では、自国通貨が安くなる可能性が高くなります。逆に石油輸出国の通貨は石油価格の上昇時に値上がりし、下落時に値下がりする可能性が高くなります。
例えば、2014年に石油価格の急落がありましたが、産油国ロシアの通貨ルーブルもこのとき急激に値下がりし、市民生活にも大きな影響を与えました。
逆に最近、欧米の経済制裁などにも関わらずルーブルの価値が安定しているのは、石油価格の上昇が大きな要因と考えられます。
EL：やはり為替レートにも影響があるのですね！経済制裁を受けているにもかかわらずルーブルの価値の下支えができるほど、石油価格の影響が強いというのには驚きました。
それでは、株式市場にはどのような影響があるのでしょうか？
中田教授：石油価格の高騰が株式市場に与える影響について、明確な答えを出すことは難しいです。
私の関わった研究では、石油価格の上昇は日本の株式収益率にどちらかというとプラスの影響を与えています。
しかし、これは世界的な石油需要の増大によって生じた石油価格の上昇を反映している面が大きいと思います。
先ほども説明したように、世界的な石油需要の増大は世界的な景気拡大が引き起こすので、外需が増えて多くの日本企業の業績、ひいては株価にもプラスの影響を与えるのです。
EL：たしかに需要増大から価格が高騰した面を含めるとそうなりそうですね。それでは今回のようなパターンはいかがでしょうか？
中田教授：最近のように供給の減少によって石油価格が上昇している場合は、どちらかというと外需も減少しているので、株価にマイナスの影響を与える可能性が高くなります。
さらに、石油価格の高騰は間接的に株価に大きくマイナスの影響を与える別の可能性があります。
先ほども説明したように石油価格の高騰は物価を押し上げます。最近、欧米ではインフレが加速するリスクが高まったため、アメリカのFed（連邦準備制度）をはじめ各国の中央銀行が利上げに踏み切っています。
このような利上げは株価のような資産価格にマイナスの影響を与えています。日本の株価は欧米の株価に連動する傾向が非常に強いので、この動きは日本の株価を押し下げる効果を持っています。
EL：今回はマイナスの影響を与えている可能性が高いのですね。
最近自分の投資リターンが悪いのもそのせいかもしれません・・・。様々なパターンがあるところを見ると、「石油価格の高騰の原因が何なのか」が重要ということですね。
石油価格の今後の見通しは？
EL：原油の現在価格は歴史的に見ても高い水準だと思いますが、石油価格の今後の見通しを教えてください。
中田教授：私は石油市場の専門家ではないので、はっきりした見通しを申し上げるのは難しいです。
その上で、過去の石油市場の経験から見ると、石油需要の長期的な増大に基づかない石油価格の高騰が持続する可能性は非常に低いと思います。
石油価格の長期的な推移を見ると、1990年代までと比べ2000年代以降は石油価格が上昇していますが、それは中国をはじめとする新興市場国の急速な成長と、石油需要の増大が背景にあります。
しかし、今回の石油価格高騰では、経済活動の回復とそれに伴う需要の増加がきっかけになっていますが、持続的に景気が拡大するという局面ではないように思います。
特に、直近の石油価格の動向をみると、欧米の景気停滞を受けて価格が下落する傾向も見られます。
EL：たしかにスタグフレーションが懸念されている局面なので需要が拡大していくというには無理がある感じがします。その他にも高騰が続かない理由はありますか？
中田教授：はい、中長期的に石油価格の高騰が続かない理由は、価格上昇が長期的に石油の需要と供給を変化させるためでもあります。
1970、80年代の石油ショックの後、日本では省エネ技術の導入が進み、石油消費を減らすうえで大きく貢献したことはよく知られています。
今回も、石油価格の上昇が長引いた場合は、省エネ技術や代替エネルギーの導入が進み、石油消費を減らす試みが広がるでしょう。
EL：今後さらに自動車のEV化が進んでいくとも言われていますね。
それを加味すると世界的に石油需要が増えていくというよりは減少していきそうな気もします。ちなみに、石油の供給量で価格高騰を抑えるということはできないのでしょうか？
中田教授：世界の原油供給がなかなか増加しないのはOPECやOPECプラスによる生産調整の影響が大きいですが、石油価格の高騰が続くと他の地域での石油生産の増大や新たな油田の開発が進展すると考えられます。
特に、新たな油田の開発が進むのは、それまでの石油価格では採算が取れなかった地域でも、採算が取れるようになることが大きな要因です。
OPECやOEPCプラス域外の石油生産の増大は、彼らにとって大きな脅威となります。生産を調整して高い価格を維持しても、その利益は生産を伸ばした域外の石油生産者に取られる可能性が高いので、低い生産量で協調することは難しくなります。
そのため今後、予想を上回る世界経済の急成長や、中東をはじめとする他の産油国での地政学的リスクの上昇などが起こらない限り、石油価格は低下する可能性が高いと思います。
EL：石油価格の高騰が続かない理由はかなりあるのですね。
まとめ
今回は明星大学経済学部の中田教授に石油価格の高騰についてお話を伺いました。
石油価格が実態経済や他の金融市場に与える影響を詳しく聞くことができました。
特に為替や株式投資を行っている方は石油価格に注意を払いながらポジションをコントロールしていきたいですね。
また、今後の石油価格の見通しについても興味深いお話をいただきました。
確かに昨今はサステナビリティに注目が集まっていて、石油に頼らない社会を目指しているように思います。
今後需要が増していくことは考えづらいですが、減少していくことは考えやすいですね。
このあたりも投資の参考になってくると思います。
（取材・執筆・編集／エモーショナルリンク合同会社）
