世界規模でグローバル化が進み、意思疎通の手段として英語が国際共通語として使われ、日本でも多くの人が英語力を向上させようと日々努力をしています。その一方で、日本人の英語力が他国と比較して低いことが指摘されています。同時に、日本人は英語に自信がない人が多いようです。学習努力の割に英語力が向上しない、自信が持てないのは、もしかしたら英語に対する考え方に問題があるのかもしれません。
そこで今回、日本の英語教育の現状と英語コミュニケーションに対する姿勢について、広島大学の柴田教授にインタビューをさせていただきました。
取材にご協力頂いた方
広島大学 大学院人間社会科学研究科 教授
柴田 美紀（しばた みき）
アリゾナ大学（University of Arizona）博士。専門は第二言語習得。特に言語イデオロギーと第二言語学習者・使用者のアイデンティティに関わる研究。沖縄大学、琉球大学を経て2011年10月より広島大学。2018年度から総合科学部国際共創学科、2019年度から人文社会科学研究科で教育と研究に携わる。
主な著書
『沖縄の英語教育と米軍基地―フェンスのうちと外での外国語学習』（丸善出版、2013年）
『英語教育の素朴な疑問』共著(柴田美紀・横田秀樹) （くろしお出版、2014年）
『英語教育のための国際英語論―英語の多様性と国際共通語の視点から』共著(柴田美紀・仲潔・藤原康弘)（大修館書店、2020年）
日本の英語教育の課題①：現実と理想のギャップ
エモーショナルリンク合同会社取材担当（以下EL）：現在まで行われている日本の英語教育について、その課題はどういったところにあるのでしょうか？
柴田教授：ずばり現実と理想のギャップです。主に二つあるのですが、一つは言語知識の学習と英語コミュニケーション能力の向上です。どういうことかと言うと、英語でコミュニケーションをするためには、英語の基本的な言語知識を学ぶ必要があります。ですので、文法学習は避けて通れません。文法知識があるからこそ、相手が言うことを理解し、こちらが言いたいことを文に組み立てて発信することができるわけです。日本でもコミュニカティブ・アプローチという教授法が取り入れられたとき、とにかく英語でしゃべることに焦点が当てられ、文法が軽視される傾向がありました。しかし、基本ができていなければ、応用はできないのです。ですから、英語の言語知識を学習することはとても大切です。その一方で、英語コミュニケーション力も向上させなければならず、コミュニケーションの機会を増やすため、文部科学省は授業を英語で行うことを基本としています。しかし、これには大きな誤解があります。つまり、英語ができる・話せることと英語で教えられることとは全く次元が違う話なのです。そもそも英語の先生は英語で授業を行う指導法を学んでおらず、実践練習もしていないので、突然英語で授業ができるわけではありません。それに、英語の「いろは」も知らない生徒に、英語で授業を行ってもその内容を理解するのは至難の業、ほぼ不可能です。母語である日本語で英語の文法を説明したほうが効率的です。言語知識と言語運用はプロセスが違うので、同時並行で学習し向上させようというのは難しいと思います。でも、実際には現場の先生たちは100％英語で授業をしているわけではなくて、生徒の英語力に合わせて日本語も交えて授業をしています。そのうえで、英語に触れ、使う機会を増やそうと創意工夫、努力されているんですね。
EL：なるほど。では、二つ目のギャップは何でしょうか。
柴田教授：もう一つは、文科省が目指すコミュニケーション能力の育成と入試の乖離です。入試は選択問題や英文和訳あるいは和文英訳を通して、言語知識を測るもので、コミュニケーション能力を測るものではありません。「グローバル社会に求められる英語力」と「入試を突破するために必要な英語力」は別物です。前者は英語でのコミュニケーション能力が求められますが、後者は、例えば長文読解問題などで空欄に適切な語彙を選択する問題であれば、学習した文法や語彙から適切なものを応用するスキルが必要になります。どちらも英語という言語を応用する能力ですがタイプが異なり、コミュニケーションには相手がいますが試験の場合は個人プレーです。コミュニケーションは相手との協働作業で、相互に配慮しながら話を進めていきます。特に、グローバル社会と言われる昨今、英語でコミュニケーションする相手は、言語文化的背景が違う人たちなので、世界観も価値観も違います。いわゆる異文化コミュニケーションです。そうした場面で、言語知識だけでは円滑なコミュニケーションはできません。言語知識はあくまでコミュニケーション能力の一部です。
EL：確かに、学校での勉強としての英語と、誰かと話すためのコミュニケーションとしての英語は、全然違う気がします。
柴田教授：この現実と理想のギャップは指摘されて久しいのですが、未だ同じ問題を抱えながら、現場の先生は日々試行錯誤して英語教育と向き合っているのです。そして、こうした状況で英語学習をする生徒からは、「文法ばかりでしゃべれるようにならない」という不満が上がっています。
日本の英語教育の課題②：仕事上での英語力はTOEICで測れるという思い込み
EL：現場の先生は大変ご苦労されているのですね。他にはどのような課題がありますか。
柴田教授：ビジネスパーソンの間でTOEICの点数を上げなければいけないという思い込みが浸透していることも、日本の英語教育から派生している課題だと思います。現在TOEICの得点で英語力を評価する企業が多くあるようですが、TOEICで測れる英語能力は言語知識を踏まえた読解力、聴解力です。ですから、TOEICで高得点が取れているからといってその社員が英語でコミュニケーションができるか否かは分からないんですよ。加えて「英語ができると有利」という漠然とした思い込みも一般的には浸透しているようです。例えば、「英語ができると収入が上がる」という思い込みですが、これに関する調査があります（※）。その調査では、英語力と収入の関係だけを見れば、収入に大きな差がありました。しかし、収入格差には学歴や就労環境、職種などの方が大きく関わっていて、実際に英語力が収入を左右するとは結論づけていません。もちろん英語力はないよりあったほうがいいのですが、それによって収入が大きく変わるわけではありません。
※寺沢拓敬（てらさわ たくのり）『「日本人と英語」の社会学』研究社 2015年
巷では「TOEICの高得点=英語力あり」と解釈されているようですが、これはあまりに短絡的です。こうした企業の意識そのものが、英語が話せる社員をなかなか育てられない原因だと思います。現状はスコアが独り歩きしているので、社員はスコアを上げることばかりに終始して、英語コミュニケーション力の向上という本来の目的を見失っています。
日本の英語教育の課題③：ネイティブ・スピーカーの英語は正しいという思い込み
EL：日本人は試験や入試の英語、TOEICなど得点化できるものは得意かもしれません。それに、日本人は「英語が流暢に話せないから恥ずかしい」という意識によってコミュニケーションに尻込みしてしまうのでは、という気もします。
柴田教授：：そうなんです。日本の英語教育ではネイティブ・スピーカーの英語を規範として教えるため、日本人はどうもネイティブ・スピーカーありきなのです。つまり、ネイティブ・スピーカーのように話せないから英語に自信がない、英語が話せないという思い込みをしている日本人が多くいます。
EL：と言いますと？
柴田教授：日本ではネイティブ・スピーカーの英語、特にアメリカ英語をお手本として学習するわけですが、それがいつの間にか「ネイティブ・スピーカーの英語は正しい」という前提にすり替わって行くのです。しかし、ネイティブ・スピーカーの英語と言っても様々で、日本語同様英語にも方言もあるわけで、アメリカ人が皆同じ英語を話しているわけではありません。私がオハイオ州の大学で修士課程にいたとき、アメリカ人の友人たちのやり取りを聞いて、初めて炭酸飲料には「pop」と「soda」という表現があることを知りました。オハイオでは「pop」ですが、ニューヨークから来たアメリカ人が「soda」だと言っていました。こういった地方方言に加え、社会を構成する集団によっても使っている英語は違います。アフリカ系アメリカ人の英語、ヒスパニック系アメリカ人の英語は、私たち日本人が馴染んでいる白人のアメリカ英語とは、文法、発音、語彙、用法で異なっています。これらの英語使用者は、自分たちの英語をアイデンティティの指標及び表現手段として、自信を持って使っています。さらに、アメリカ人のネイティブ・スピーカーであっても言い間違いはするし、彼らは私たちが学校で学習した文法とは異なる用法をいくつも使っています。また、世代によっても異なります。いわゆるスラングや若者ことばですね。以前、70代後半の日本人の英語の先生のアシスタントをしていた、私のカナダ人の友人が、「あの先生が教える英語の表現は今ではほとんど使わなくて、私のおばあちゃんが使うのは聞いたことがある」と言っていました。ちなみにその友人は30代でした。
EL：確かに日本語でも若者ことばがあるし、新しいことばも次々生まれていますね。
柴田教授：言語の創造性ですね。言語は広がるうちに使っている人びとの社会文化的背景に影響されて変化します。日本語も英語も社会の動きを反映して変化するんです。例えば、私は未だに「食べれる」「来れる」という言葉に抵抗を感じるため使用しませんが、「食べれる」「来れる」を使う人に「それは間違っている」と言って訂正はしません。言語の創造性のおかげで私たちは新しい単語や表現を生み出すことができるのです。ただし、ことばの創造は母語話者だけの特権ではありません。言語は変化するものであるがゆえに、英語を母語とする人たちの英語とは違う、新しい英語が生まれます。そして、これらの英語は独自の英語として立派にその社会で機能しています。従って、特定の英語を規範として多様な英語の正誤を判断することは意味がありません。さらに、言語を正誤で判断しようとする態度が、ネイティブ・スピーカー対ノンネイティブ・スピーカーという優劣関係を生み、これが多くの日本人の意識に根付いてしまっているのです。日本の教育者や企業の多くはこのことに早く気づくべきであり、教授法や学習方法をあれこれ試行錯誤する前に、まずは意識改革をすることが先決です。
今の英語教育に求められるのは、意識改革です。英語でコミュニケーションができる人材を育成したいなら、言語知識を伸ばすだけでなく、英語に対する意識・態度の涵養が必須なのです。
日本人が英語学習で意識すべきこと①：みんなが同じ英語を話しているわけではなく、多様な英語が存在することに気づく
EL：日本の英語教育についての課題は様々あり、根本的な対処が必要なようですね。すると今後、日本人が英語を学習していく上ではどんなことを意識していけば良いのでしょうか？
柴田教授：大事な事は二つあります。一つには、英語は多様であり、言語文化的背景が異なれば使う英語も違うことに気づくことです。コミュニケーションとは相手との協働作業であり、英語はそのための手段です。ここで重要なポイントは、英語はネイティブ・スピーカーとコミュニケーションするためのものではないという認識です。先ほどから「違う英語」と言っていますが、具体的にどういうことなのかを説明します。次の図は、World Englishesを唱えた著名な研究者ブラジ・カチュルが、1985年に提唱した同心円モデル（Three Circles model of World Englishes）で、 歴史的・社会文化的背景から英語を3つの円に分けています。
一番中心にある「内円」は、英語が主要言語となっている国や地域で、いわゆる英語圏とされる国や地域です。その外側にある「外円」は旧イギリスあるいはアメリカ植民地で英語が社会の中で公用語あるいは第二言語として使われている国、例えばインドやシンガポールです。そして、一番外側の「拡大円」は英語を外国語として学ぶ国々を指します。日本はここに入ります。円の大きさは、英語使用者の数と比例し、一番外側になる拡大円での英語使用者が一番多いことになります。一般的に英語は「内円」、つまりネイティブ・スピーカーの言語として解釈されますが、外円でも植民地時代に入ってきた英語が現地の人々によって使われていくうちに、社会文化的世界観や価値観を反映する独自の英語が生まれていきました。
EL：英語を話す人たちがこれだけ増えたなら、歴史的背景も含めて独自の英語が生まれるということも、ごく自然な流れのように思いますね。
柴田教授：このモデルは1985年に発表されたので、必ずしも現在の英語事情を的確に説明できるわけではないのですが、今でも幅広く引用されています。そして、この同心円モデルを基に、英語に対して、主に三つの見解が生まれ、研究がされています。
まず、World Englishesという見解です。World Englishesの研究者たちは、主に外円の領域に属している英語の特徴に焦点を当てています。国や地域で様々なユニークな英語があることを主張するため、Englishが複数形になっています。
次に、「リンガ・フランカとしての英語」English as a lingua francaですが、長いのでここではELFという略称を使います。ELFとは母語が異なる人びとが用いる共通語としての英語を指しています。この場合、言語文化的背景が違えば、様々な英語を話すわけで、ELFはそうした異なる英語の集大成と言えます。ELFの研究者たちは、主に拡大円の領域に属する英語に着目し、異なる言語文化的背景を持った人々がどのようにコミュニケーションをしているのかを研究対象としています。英語を共通言語としていても母語の影響は否めず、英語の規則からすると非文法的、存在しない語彙などが使用されていますが、にも関わらずコミュニケーションができています。例えば、ヨーロッパの英語使用者の話しことばのやり取りを分析した研究では、3人称単数現在の-s、不定・定冠詞の省略を始めいくつかの文法的特徴が報告されています。それらの特徴は、実は私たちが規範とする英語からすれば誤りなんですね。しかし、英語の言語体系そのものから大きく逸脱しているわけではないため、コミュニケーションの妨げにはならないようです。つまり、コミュニケーションが上手く行くか否かは、英語の言語的正しさだけで決まるわけではないということです。それから、リンガ・フランカとは英語に限定されるものではないということも知っておいてください。つまり、母語が異なる対話者の間で共有されている言語が日本語であれば、それがリンガ・フランカとしてコミュニケーションの手段になるわけです。
三つ目の見解は、「国際語としての英語」English as an international languageです。これも長いので略してEILと言います。EILも多様な英語の現状に着目していますが、英語教育における具体的なアプローチを議論、提言している点が先のWorld EnglishesとELFと異なる点です。国際語としての英語は、ネイティブ・スピーカーの英語である必要はありませんが、だからと言って、みんなが好き勝手な英語をしゃべっていいというわけではありません。多くの人に理解してもらえるためには、やはりお手本となる英語を学ぶ必要があります。英語の発音・語彙・文法といった基本を理解することで言語運用の素地が身に付くのです。ただし、ここで教える側が注意しなければいけないのは、ややもすると学習者に「英語で話せるようになるには、ネイティブ・スピーカーのように話せなければいけないんだ」という誤った概念を植え付けてしまうことです。英語の先生はこのことを常に意識して教え方を工夫する必要があります。
EL：英語に関しての研究がこれほど行われている事からも、世界がグローバル社会化したことによって、多種多様な人たちがコミュニケーション手段として英語を使用していることが分かりますね。
柴田教授：そうですね。そして繰り返しになりますが、グローバル社会という多文化共生社会において、英語は協働してコミュニケーションを進める言語手段として必要なものです。こういった中では、ネイティブ・スピーカーのように話すことが大切なのではなく、相手の言うことを理解し、こちらの意図を伝えるために英語を使うという意識が重要なのです。つまり、分かろう、分かってもらおうという態度が肝要なわけですね。また、言語は変化するものであり、ネイティブの英語をお手本として学習してもアウトプットする英語は言語文化的背景によって様々です。ですから、発信する英語が二ホン英語でも構わないのです。英文として完璧でなくても、ちょっとした文法ミスがあっても、必ずしもコミュニケーションが中断されるわけではありません。もし相手に伝わらなければ、あの手この手で伝えようとしてみてください。それもコミュニケーションです。ネイティブ神話から抜け出さない限り、多くの日本人が「自分の英語はきっと間違っているから英語を話す自信がない」という意識は変わりませんから、今後も英語を話さない状況が続いてしまうでしょう。
日本人が英語学習で意識すべきこと②：対話力を磨く
EL：世界がグローバル社会になるに伴い、多様な人々とコミュニケーションする機会が増えていると思いますが、日本人は総じてコミュニケーションに消極的と言われています。この点はどうお考えですか。
柴田教授：私は、日本人が、コミュニケーションが下手、できないとは思いません。ただやはり、消極的であることは否めません。この点から、日本人が英語学習で意識すべきことの二つ目は、英語でコミュニケーションできるスキルと発信力を高め強化していくことです。そもそもコミュニケーションとは、対話者との意味交渉であり協働作業です。分からない時や曖昧な時は、はっきり意思表示をすることが大切なんですね。日本では、直接聞くことをはばかり、相手の真意を読み取ることをよしとし、その文化的価値観はコミュニケーション・スタイルにも現れています。日本人のスタイルは欧米系の人たちのアプローチとはずいぶん異なります。ただ、ここで、英語でコミュニケーションするから、英語のネイティブ・スピーカーのコミュニケーション・スタイルにしなければならないと思わないでください。どちらのスタイルが良い、正しいという問題ではなく、言語文化的背景が異なる人が集まると、必ずしも自分がこれまで慣れ親しんだコミュニケーション・スタイルが有効ではないという認識が必要なのです。これは日本人に限らず、英語のネイティブ・スピーカーを含めて、どの言語文化的背景の人たちにも言えることです。
相手の言っていることが分からない時、理解があいまいな時、自分の理解に自信がない時は、質問しなければコミュニケーションはどんどん進んでいきます。特にビジネスの場面で、これは非常に問題です。「話せばわかる」「相互理解」と言いますが、コミュニケーションを通して双方がウィンウィンの関係になるためには、兎にも角にも自らも発信し、協働作業に加わることです。それが「わかりあえる」「相互理解」のための大前提です。
EL：学生時代から含めて、長年質問をしてこなかった習慣が社会人になってから大きな痛手として現れてくるんですね。
柴田教授：英語でのビジネス交渉というのは、TOEICが高得点というだけではうまく行きません。これは社内においても同様で、社内公用語を英語にするとなった場合、英語力を向上させれば済む問題ではありません。私はコミュニケーション力を対話力と置き換え、次の三つの構成要素からなると考えています。
- 知識（言語知識、一般知識）
- 態度（意欲、忍耐）
- スキル（創造的言語使用、批判的内省力、読心力）
加えて、アジア英語の第一人者であった故本名信行先生が提唱する相互調整力も必要です。相互調整力とは、
- 相互作用能力
- 相互順応能力
- 多様性
の三つの包括的対応能力が合わさったものとされています。TOEICの点数を上げるためにシャカリキに英語を勉強しても、コミュニケーションとは何ぞやを理解しようとせず、また、コミュニケーションを図るために意識すべきことを考えなければ、英語学習本来の目的である英語コミュニケーション力の向上にはつながりません。本当に向上させたいのなら、まずコミュニケーションに対する意識を変えて、その上で対話力、相互調整力を磨くべきです。これは英語のコミュニケーションだけに限ったことではなく、母語である日本語も同じです。日本語だったら日本人はみんな上手にコミュニケーションができますか。どの言語でコミュニケーションしても、対話力や相互調整力が求められます。この点をビジネス界が確実かつ正確に認識して、対話力、相互調整力を備えプラス英語もできる社員の育成を目指すべきでしょう。先日、アメリカで活躍する日本人のビジネスパーソンと話をする機会がありました。その時、彼が指摘していたのは、日本人の発信力の乏しさです。「英語ができてもプレゼン力が弱い。言わなければ伝わらないので、まずは自分からことばにすることが肝心」といった主旨でした。これはやはり対話力の問題です。
さいごに：自分の言語レパートリーに気づく
EL：英語学習を頑張っているのに英語力が向上しないという人たちに何かアドバイスはありますか。
柴田教授：まず、お聞きします。日本語が話せますか。おそらく、日本語母語話者であれば「はい」と回答するでしょう。では、「英語が話せますか」という質問はどうでしょうか。どんなに英語が上手でも、「はい」と答えることに躊躇してしまう人が多いと推察します。
ここで、言語レパートリーという考え方をご紹介します。私たちひとりひとりは異なる言語レパートリーを持っています。例えば、私の言語レパートリーは、いわゆる共通日本語、出身が愛知県なので、いわゆる名古屋弁、ウチナーヤマトグチ、アメリカ英語、オーストリアのドイツ語、どちらかと言えばメキシコのスペイン語、スワヒリ語です。これを聞いて「スゴイ！英語以外にも外国語がそんなにできるんですか？！」と驚かれるかもしれませんが、実は英語以外はどれも超初級です。満足にできるのはあいさつと自己紹介ぐらいなので。「じゃあ、嘘じゃないですか」というつぶやきが聞こえてきそうです。
嘘か否かは、言語の捉え方にあるのです。言語を一つ、二つと数えられると思い込んでいれば、私の申告は嘘になりますよね。でも、私は個々の外国語ができるとは言っていません。「できる」というのは、ネイティブのレベルを想定していたら、私はどれ一つできません。でも、どれぐらい上手になったら、「できる」と言えるのでしょうか。私の中では、これらの外国語がネイティブのレベルに達していなくても、私の言語レパートリーを形成しています。つまり、個人の言語レパートリーは不完全な言語からなっているんです。ですから、英語学習に努力されている人たちはみなさんご自分の言語レパートリーに英語が入っていて、たとえそれが「完全」な英語でなくても、その英語力は機能します。だから、恥ずかしがって使わないのはもったいないし、使わなければ上手になりません。そして、できれば英語以外の外国語を学んで、言語レパートリーを増やしてみてはどうでしょうか。豊かな言語レパートリーを有することが多言語・多文化社会で共生するためのコミュニケーション力にプラスになると思います。
まとめ
今回は、広島大学の柴田美紀先生にお話を伺いました。
英語力がなかなか向上しないと感じている日本人の問題は、英語を試験や入試、TOEIC等で高得点を取るためだけに必要なものと考え、言語が持つ道具的役割、つまりコミュニケーションをするための手段という認識が薄れて、本来の目的を見失っていることにあるようです。さらに、ネイティブ・スピーカーの英語を目指すことも問題と言えます。
多種多様な価値観、文化が共存する「多文化共生社会」となった今、英語でのコミュニケーションにおいて、英語に自信がないからという理由で発信せず聞き役に徹するのは、コミュニケーションに参加していないに等しい行為です。コミュニケーションとは双方が関わり意味交渉によって進んでいくものです。言語文化的背景が異なれば、「分かること」と「分からないこと」も違ってくるわけで、やはりことば、そして他の手段を用いて、「分からないこと」や疑問を明確化してコミュニケーションを進めないと、ボタンの掛け違いが起こって、結果、ミスコミュニケーションや誤解につながるかもしれません。
柴田先生は、「教育時における英語カリキュラムや英語学習の在り方を今一度見直すと共に、常日頃からことばが伝えるニュアンスや含意を知り、ことばに対する繊細さ、言語が持つ力への気づきをもってことばを使える人を育成する、これが日本の英語教育の目指す方向である」としています。
日本人に求められるのは、自分の英語でコミュニケーションしようという姿勢です。「コミュニケーション能力」とは何かを理解することが、英語が使えるようになるためのスタートラインなのかもしれません。
（取材・執筆・編集／エモーショナルリンク合同会社）
